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『そうだ!働き方改革だ!Vol.9』

第181回目の投稿です。

全国にある『村』は、資料によると一番人口の多い沖縄県読谷村『39,504人』から、村人『178人』の東京都青ヶ島村まで『183村』が認定されているとの事です。
          (2018年10月1日統計・他有)

ちなみに、この統計は『ウィキペディア』に掲載されている『日本の村の人口順位』から取り上げたものです。

『赤字』になっている部分は『リンク』が貼ってあります。
『クリック』して確認してください。

『NPO法人日本応援団』は、埼玉県所沢市を本拠地にして全国にある『村の活性化』を案内しています。




2015年6月に『NPO法人日本応援団』の認可を取得し、全国の過疎化が深刻になっている『村の活性化』に取り組んできました。

村という地域を知っていただくために『村祭り』にスポットを当て報告をしてきました。

元号が変わる今年には『村』も大きな変化が、あるようです。





そこで、いま世の中で問題視されている事象を考えてみました!

『そうだ!働き方改革だ!Vol.9』 ・・・ 

いまこそ、『働き方改革』に自分の可能性を掛ける時だ!


『TPP』という世界をまきこんだ『流通改革』

それによって損なわれる『日本の食糧問題』

『食の安全』を唱えてきた『安全神話』が揺るぎだしているという事実!

『日本の食糧自給率』 ・・・ 
      約40%(農林水産省の調査より)

『輸入品目』については ・・・ 
      『60%以上』という報告があります。


そして ・・・ 『食の安全』については厳しく審査をされていますが ・・・ !

この驚くべき『国内自給率』について ・・・ 考えてみました。

世界的に比較をしてみるとカナダからアメリカまでの『4か国』が『100%越え』

日本は『13番目』(出典:農林水産省「世界の食料自給率」より)

韓国と同等の『食料輸入国』出もあります。

その輸入先を見てみると ・・・ 『アメリカ』に依存をしている状態


そして、今提案をしたいのは『後継者不足の日本の農業』

特に、『1,000人以下の村』では、農地も家屋も荒れ放題(語弊はありますが!)

今後の未来に向かって考えられること ・・・ 自給自足が『食の安全』の道標


『日本独自の雇用形態』が崩壊した時 ・・・ 

『食料自給率』を考えた時 ・・・ 

自分の身は自分で守る ・・・ 
             家族も守る『食の安全』


高知県の大川村を始め ・・・ 群馬県の南牧村 ・・・ 等々!

消滅の危機になる『限界集落の村』 ・・・ 
                守れるのは誰か?

『高齢になってからの移住』 ・・・ それこそ、荒海に身を投げだすようなものです。

村が求めるのは『若い力』ですが ・・・ 村の活性化のためには『老若男女』 ・・・ 問わない村もあります。

『村を守る』 ・・・ その使命を持って『村への移住』を提案します。






『NPO法人日本応援団』としては、『村祭りの復興』を願い『過疎地・限界集落・高齢者問題』を提案し、情報を発信していくという事に専念しています。


基本的に前述していますが当、『NPO法人日本応援団』は埼玉県所沢市に本拠地がある為、全国の村の情報を訪問して掲載することが適いません。

『1、000人以下の村』を、わが村・知り合いの居る村として情報を
お届けいただければ掲載させていただきたいと思います。

是非ご協力を、お願いします。



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よろしくお願いします。

長々と、お読みいただきありがとうございます。
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『NPO法人日本応援団』のブログへようこそ!
大それた名前ですが、『村祭り』を紹介し『地域活性化』に貢献できればと名付けました。」

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